
マーケティング施策
コンサルティング事業部 コンサルタント
平塚 直樹
BtoBマーケティングに成功している企業はコンテンツマーケティングに注力しているケースが少なくありません。
しかし、コンテンツマーケティングという言葉を聞くと、どこか掴みどころのない得体のしれないものに感じませんか?
「記事制作のことですよね?」「SEOで検索経由の集客を増やすことだと聞きました」
どちらもコンテンツマーケティングの一部しか語られていません。
結論から伝えると、コンテンツマーケティングとは「無形資産をコンテンツに加工する」「顧客と接触しやすい場所で流通させる」の2つの工程に分けられ、この工程を理解することでコンテンツマーケティングに取り組みやすくなり、継続的に成果が出しやすくなる。という話をする予定です。

そもそも、なぜコンテンツマーケティングが必要になるのでしょうか?それは短期的なアプローチには限界があるからです。
BtoBマーケティングにおいて、まず実施検討すべきは「デジタル広告」「営業の強化」です。理由は簡単で、顕在層へのアプローチが可能であるため、売上に直接インパクトがあるからです。
短期的に獲得できたリード情報を元に戦略を立て直すことも可能なため、いきなりコンテンツマーケティングを開始するよりも、デジタル広告や営業活動に注力するほうが現実的なプランと言えるでしょう。

しかし短期的なアプローチには間違いなく限界が存在します。
その理由は以下3つです。
資産性が低い
顕在層の獲得が中心
知見が限定的・属人化しやすい
それぞれ、解説を行います。
短期アプローチ、特に営業活動やデジタル広告は、人件費や広告費など、費用の投下を行い続けないと成果が発生しません。
つまり、最適化によって効率化は可能なものの成果を継続的に生まない(=資産性が低い)ため、持続可能性の面で課題を残してしまいます。

短期アプローチは「課題解決の優先度が高く」「解決手段を知っている」顕在層へのアプローチが中心のため、課題が言語化されておらず、解決の必要性を感じていない潜在層へのアプローチに限界があります。

営業活動によって潜在顧客までアプローチすることは可能です。しかし、営業が潜在顧客まで市場全体にアプローチするのは非現実的であり、広告においても獲得品質の低下を産んでしまいます。
各個人の成果や気付きが適切に組織にフィードバックされる組織を設計しないと、営業活動やデジタル広告で得られた知見が属人化・個別化されがちというデメリットもあります。

営業活動においては、マーケ担当者が営業活動をキャッチアップ、ナレッジ化に介入するのは若干難易度が高く、さらに営業側でも積極的にナレッジが蓄積、共有されないなど組織構造的な課題が発生しやすいです。
知見を正しく共有し合うためには組織レベルでの改善が求められるため、時間を要するというのが実情でしょう。
広告運用においても、広告の運用改善で得られた気づきは媒体の改善に活かされるだけのケースが多く、徐々にその改善インパクトは弱くなっていく傾向にあります。
知見を資産化するためには、広告で得られたユーザー反応の学びや気付きを知見として記録し、事業全体に活かす動きを行う必要があります。
上記で挙げた短期アプローチにおける弊害である「資産性が低い」「顕在層の獲得が中心」「知見が限定的・属人化しやすい」といった点から、人員・費用投下に対して必ず頭打ちになります。

そこで、コンテンツマーケティングの出番となります。
ここまで聞いて、よし、ウチもそろそろコンテンツマーケティングをやろう!とモチベーションの上がった方、ちょっとだけ待ってください。
コンテンツマーケティングと聞いて最初に思いついたのは「記事制作」と「SEO」ではないでしょうか?
しかし、コンテンツマーケティングは
記事を作ることがコンテンツマーケ
コンテンツマーケ=SEO
どちらでもありません。この勘違いがあると、「お金を使わなければいけない」「外注先を探さなければいけない」など、コンテンツマーケティングのハードルが高く感じてしまいます。後述しますが、実情はもっとハードルの低いものです。
冒頭の図解でも示した通り、コンテンツマーケティング=記事制作ではありません。オウンドメディア運営も、あくまでコンテンツマーケティングの一部です。

記事制作はあくまで狭義のコンテンツマーケティングの一部であり、もっといえばオウンドメディアさえ狭義の定義です。
ざっくり言えば、コンテンツマーケティングとはコンテンツを活用してマーケティング活動を行うことであり、メルマガや動画、イベントやキャンペーンも含まれます。
さらに言えば、記事制作を通じた検索流入の最大化でもありません。
コンテンツマーケティングを、検索流入および検索経由の問い合わせを増やすための試みと定義してしまうと、その効果は非常に短期的かつ限定的なものとなってしまいます。

コンテンツマーケティングは集客に留めず、影響力の拡大、社内ナレッジとしての活用、見込客や既存顧客への有益な情報提供を目的として、広く活動していくことで長期的かつ大きなビジネス効果を生み出すことができます。
コンテンツマーケティングがなぜBtoBマーケティングにおいて重要なのか、今までの流れを一度まとめると
短期アプローチでの成長には限界がある
コンテンツマーケティングを行うことで、自社の情報資産を社内外で活用できる
情報資産を活用することで、持続的な成長をもたらすことができる
となります。
改めて定義を行うと、コンテンツマーケティングとは、自社の情報資産を有形化・発信可能なものにして顕在顧客から潜在顧客まで広くあまねく届けていくための“投資“活動のことです。
SEOで集客を行い、検索経由のリードを増やすことでは無いのです。
最初の図解に戻ります。

コンテンツマーケティングを2つの工程に分けると、
情報資産を顧客にとって便益があり、伝えやすいコンテンツに加工する
顧客と接触しやすい場所を発見し、流通させる
の2つの工程が存在します。
どんな会社にも資産となる情報を持ち合わせています。

例えば、営業担当がいつも商談時に説明している内容や、カスタマーサポートがお客様対応の際に出てきた質疑応答、経営者の言葉や自社の技術など。
自分たちでは価値がないと思っている情報でも、実は見込客にとって有益な情報や興味を持つ情報である可能性が高いです。
そういった情報資産を、例えばインタビューで発信する、ホワイトペーパーにしてみる、営業資料に反映する、Webサイトに掲載してみるなど、一番その情報を形として残しやすいものにする作業がこの「①情報資産を顧客にとって便益があり、伝えやすいコンテンツに加工する」です。
ありがちなのが情報をコンテンツ化、そのまま放置というケースです。
もしかしたら検索エンジン経由などでアクセスを得ることができるかもしれませんが、作っただけでは人は見てくれません。適切な場所で宣伝を行う必要があります。

最も見込み客と接点を持ちやすい媒体を見つけ、そこにコンテンツを流通させるところまでやり切って、始めてコンテンツマーケティングと呼びます。
あえて有形化と発信を分けているのには理由があります。
情報資産に対し有形化の形式は様々なものがありますし、一つのコンテンツに発信~集客を行う場所は一つではなくていいのです。
単純な例を挙げれば、ホワイトペーパーを作ったらWebサイトにアップしてもよし、SNSでばら撒いてもよし、広告集客に活用してもよしです。

そうやって、様々な文脈でコンテンツを出すことで広く見込み客と接点を作ることができます。
コンテンツマーケティングへのハードルがグッと下がったところで、更にラクに取り組む方法があります。それは「無形資産やコンテンツを様々な形で使い回す」ことです。

0→1を生み出す(有形化)することが最も大変ですが、一度有形化さえすればフォーマット(コンテンツ)を変えることで様々な使い回し(リサイクル)を行うことができます。
ネタばらしをすると、このコンテンツは2024年1月に実施したオウンドメディアをどう立ち上げ、継続させる? BtoB企業のコンテンツマーケティング実践方法の内容を元に制作しています。
このように、一度作り出したコンテンツは様々な形に変えて発信を行うことが可能です。
ぜひ、コンテンツマーケティングに取り組めておらず、短期アプローチの成果も頭打ちとなっている方は試してみてください。
今回は、コンテンツマーケティングの重要性と誤解、ハードルを下げて実施するための工程の分解について解説を行いました。
BtoBマーケティングで事業を拡大していくにあたって、コンテンツを作りあげることは避けて通れない道となっています。その理由はBtoCとは違い、購買の意思決定が合理的で、検討期間が長いためです。
BtoB商材は「なんか気に入った」という理由で購買されることはなく、しっかり商品を理解し、自社にとって意味があり、競合と比較して優れていることを顧客に知ってもらう必要があります。
その長い購買プロセスには、たくさんコンテンツがあればあるほど、コミュニケーションの機会も多くなり、理解も進みます。
情報資産を顧客にとって便益があり、伝えやすいコンテンツに加工する
顧客と接触しやすい場所を発見し、流通させる
この2つを分けて考えることで、コンテンツマーケティングの取り組みが非常に楽になります。マーケターの皆さんは、どこに自社の資産が落ちているか、まずは周りを見て見るところから始めてみてはいかがでしょうか。
unnameのBtoBマーケティング支援では、マーケター不足のBtoB企業様に向けてマーケティングの戦略設計から実行まで、ハンズオンで行うことが可能です。コンテンツマーケティングについても制作や運用部分まで伴走支援が可能です。
コンテンツマーケティングを通じて事業をもっと伸ばしたいという会社様は、ぜひ一度ご相談ください。
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