「担当者しか知らない」をどう脱却するか。 検索しない決裁者に届くBtoBの「認知獲得」戦略

BtoBの購買プロセスには、事業責任者や役員など複数の決裁者が関与します。
昨今、多くの企業がWebマーケティングに注力していますが、検索連動型広告やオウンドメディアなどの施策は「自ら情報を取りに来た担当者」にしか届きません。 その結果、いざ導入の稟議を上げるタイミングで「決裁者がそのサービスを知らない」という壁にぶつかり、失注や検討が長期化するケースが散見されます。

本ウェビナーでは、株式会社unnameより、この「担当者しか知らない」状態を脱却するための「認知型マーケティング」の戦略設計について解説。
顕在層向けの刈り取り施策から一歩抜け出し、ターゲット企業に自社の認知を広げるためのメッセージ設計と、プロモーションの全体像をお伝えします。

さらに後半では、自ら情報を探さない決裁者層へ効率的にアプローチする実践的な媒体戦略として、GRAND株式会社より「オフィスビルメディア」の活用法をご紹介します。

「マス広告は無駄が多いが、Web広告では決裁者に届かない」というBtoB特有のジレンマに対し、ターゲットが集う“オフィス空間”に絞り込んでアプローチすることで、どのように組織全体の認知を高めるのかを紐解きます。 

第1講座：株式会社unname

「BtoBマーケティング2.0の終焉と、AI時代に求められる「認知」の重要性」

・ BtoBマーケティングの変遷と現在地
・ AIがもたらす顧客行動の変化
・ BtoBマーケティング3.0とは
・ 「認知獲得」の重要性

第2講座：GRAND株式会社

「18人の壁 ── 大手企業を動かす3つの事実」

・ 決裁に関わる「18人」の実態と情報伝達の壁
・ 営業が会う前に「85%」は勝負が決まっている理由
・ 既存施策の限界と、17人の決裁者へ認知を届ける設計
・ 実際の事例と、認知施策を検討するときの3つの確認項目

このような方におすすめ

• 既存施策の成果が頭打ちになり、新たな一手を探している

• 従来の刈り取り型施策だけではリードが獲得できなくなってきた

• 営業が商談した時点で、すでに他社に決まりかけていることが多い

• 現場の担当者は乗り気だが、役員や決裁者の認知がなく承認が下りない

• マス広告は難しいが、決裁者層に絞って効率的に認知を広げたい